オンラインで出来る国際交流とこれからの国際交流

お手伝いをしている財団では、2020年夏に実施予定の英国とドイツへの海外派遣の中止を決めました。

そして現在は、来年春に実施する予定の台湾派遣を実施するのか？そして、どのように再開をするか？に主眼が移っていまします。

国際交流・海外派遣をしている学校・団体は、同じように頭を悩ませていることだと思います。

私も今後の事業展開を検討するための情報収集でオンラインでも出来る国際交流や国際交流の方法を調べています。

ちなみに、まだまだ小さく育てている段階ですが、私は、Zoomなどオンラインツールを使って出来ることを始めています。

参考　新型コロナでもグローバル人材育成は止めない。

海外バーチャルツアー

高校世界史の教員 吉川　牧人さん　の実践。

パソコン部の活動で、掛川城のプロジェクションマッピングプロジェクトを通じて、タイ、インドネシア、韓国の小中高校と交流を推進してきた先生です。

インドネシアバリ島のお知り合いとのZoom Meetingで、観光業が大打撃を受けていることを知り、バリ島支援から発想を得たのが、「バリ島・バーチャルツアー」です。

日本とインドネシアをZoomでつないで、現地コーディネーターがバリ島を散策する様子をライブで話しをしながら日本で見る。そしてそのバーチャルツアーの対価として日本から謝礼を送金する。

https://note.com/hokori_to_kansya/n/n9c1b4de0acf9

自粛中の現地でも、自宅周辺の散策でも、自宅周辺だからこそ、現地の人の生活を感じられるツアーです。

Withコロナ時代に置き忘れていること＜国際交流編Vol.1＞

Withコロナ時代に置き忘れていること＜国際交流編Vol.２＞

観光支援を目的にすると、対価として謝礼を送金する方法があります。

一方で学生同士の交流であれば、謝金を払うのではなく、交流相手国と日本で相互に、動画・リアル配信でバーチャルツアーを開催し、文化紹介が考えられます。

〇〇人に聞いてみよう。（綾瀬町-ＪＩＣＡのオンライン講座）

埼玉県横瀬町は、JICA(国際協力機構)と協力し、各地のJICA交流事務所をつないで、現地職員と駐在職員に、その国・地域の話を聞く企画を開催しました。

横瀬町は以前からJICAと協力関係にあり、JICAからの出向職員を受け入れていたことで早期に企画が実現したようです。（今回の企画担当もJICAからの出向職員）

Cisco Webex を利用して交流をしています。

東ティモール人に聞いてみよう！の企画

内容

東ティモール紹介、テトゥン語で挨拶、質問コーナー

Youtubeに講座内容が掲載されていました。

感想

世界各地に出先機関のあるJICAとの関係を効果的に活用し、立て続けに知っているような知らない国を取り上げ企画をしています。

現地に日本語ができる人がいることで、語学力を問わず参加することができます。

その他の地域でも国内の国際交流委員の外国人がYoutubeで文化紹介

島根県松江市では、5人の国際交流員が学校や公民館に出向き出身国の文化を紹介する取り組みを、Youtubeで開催しています。2週間に1回ほど更新されています。

島根）松江の国際交流員、ユーチューブで文化紹介

大分市：「三密を避けた」国際交流・国際協力・多文化共生事業を助成

助成事業でもICT活用をする国際交流へとシフトしています。

【対象事業】

※昨今の新型コロナウイルスの感染拡大の状況を考慮し、ICTを活用した新しい国際交流の取り組みなど、「3つの密」を避けた上で実施可能な事業を募集します。

「3つの密」とは、「換気の悪い密閉空間」「多数が集まる密集場所」「間近で会話や発声をする密接場面」を指します。

国際化イベント事業の開催をお考えの方は、国際課までご相談ください。

http://www.city.oita.oita.jp/o017/2020active21.html

2020年5月3日の日本経済新聞に一橋大学太田浩教授が「コロナで危機の国際教育交流　留学の意義、問い直しを」を寄稿している。

トビタテ留学など国の後押しもあり、大学の国際交流は拡大してきた。しかし新型コロナウイルスの感染拡大の影響で大打撃を受けという内容です。

私が興味を持ったのは、以前から海外では短期留学の意義が見直されていたという点。今、まさに新型コロナウイルスの影響で、オンラインでの国際交流が図らずとも検討・実現しています。

感染拡大の前から、学生の国際移動に伴う高い旅費と環境への負荷（航空機が出す二酸化炭素）を考えると、過度に拡大した数週間の超短期留学を削減すべきだという議論が欧米で起こっていた。研究者の学会、国際会議、研究交流での頻繁な渡航も同様に問題視されていた。対面での教育や会合を前提に長距離の移動を当然視するのをやめ、情報通信技術（ICT）を活用したバーチャルな交流やオンライン（遠隔）会議を優先すべきだという主張である。

2020年5月3日の日本経済新聞「コロナで危機の国際教育交流　留学の意義、問い直しを」
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO58763460S0A500C2CK8000/

この先、状況が回復した後、「オンラインでいいよね。」となるのか、オンラインを経験したら実際の経験や交流を欲する社会となるのか。

どの時代も間接経験の有効性は叫ばれながらも、直接経験が残り続けてきたように、オンラインを経験したからこそ、オンラインとオフラインの使い分けは明確になっても、直接交流が途絶えることはないと思います。

それでも、我々の事業を改めて見つめ直す時期になっていると考えています。